世界不況の可能性を警告

国際通貨基金（ＩＭＦ）は９日、世界経済見通しを発表し、２００８年の世界全体の実質経済成長率が前年比１・２ポイント低い３・７％に落ち込むと予想、信用力の低い人向け住宅ローン（サブプライムローン）問題が一層深刻化すれば３％成長以下となる「世界的な不況が起こる可能性がある」と警告した。

　０８年の米成長率は同問題の影響で前年の２・２％から０・５％に大幅減速、１９９１年以来１７年ぶりの低成長となり「緩やかな景気後退入り」を予測した。日本は１・４％成長を見込んだ。

　サブプライム問題に端を発した「大規模な金融危機」の影響で、０８年の世界経済は大幅に減速すると予想。今年１月時点の見通しを０・５ポイント下方修正、０２年以来６年ぶりの低水準となった。０９年も３・８％と低成長を見込む。

　さらにＩＭＦは、こうした見通しには「下振れリスクが残る」ことを認め、金融市場の信用収縮が本格化すれば「０８年と０９年の成長率が３％以下に落ち込み、世界不況となる可能性は２５％ある」と明記した。

共同通信

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